企業のマインドフルネス事例紹介 | 米エトナ社における効果測定

 前回の対談記事では、「客観的なデータ測定結果に基づいたマインドフルネスの効果について述べている情報提供が日本ではまだ少ないのではないか?」という話題が出ました。
 実際に査読付き発表論文数を調べてみると(米国National Library of Medicine (NLM) の National Center for Biotechnology Information (NCBI) が作成しWeb上で無料公開されている医学・生物学文献データベース PubMed調べ)、2020年8月の時点で、“mindfulness” をキーワードに含む論文が17,702報、”meditation” は7,160報、”yoga therapy” は5,644報もの論文がヒットしました。特に “mindfulness” のキーワードを含む論文数のみに注目すると、1980年には21報、1990年は63報、2000年は155報であったのに対し、昨年2019年には2,406報と約20年の間で15倍以上に増加していました。
 数だけを根拠に考えれば、医学生物系のマインドフルネスに関する論文数は下図のように右肩上がりになっており(ただし論文は玉石混合で、またPubMedではヒットしない心理学など他専門分野の論文もあります)、近年の精神医学や神経科学などの発展により様々な研究データが報告されるようになってきたことが伺えます。このように、松村憲さんが話されていたようにマインドフルネスに関する論文は既に多数報告されているにも関わらず、日本ではまだまだ情報が足りていないと感じました。

医学生物系論文検索サイトPubMedで “mindfulness” をキーワードに論文を検索した結果。マインドフルネスの科学的な切り口での研究・論文は21世紀に入ってから飛躍的に増加したと言えます。

 そこでこれから定期的に、科学的なデータや統計学などを元にしたマインドフルネス研究に関する文献や記事なども本サイトでご紹介していければと考えました。

 今回ご紹介するのは、ゲイリー・クラフツォフ氏が代表を勤めるAmerican viniyoga institute™ のHPに、ニューヨーク タイムスの記者DAVID GELLES氏が寄稿した “At Aetna, a C.E.O.’s Management by Mantra” (2015年)という記事です。

従業員数50,000人の大企業での マインドフルネス導入の試み

 全米第3位の医療保険会社であるエトナ(総従業員数 約50,000人)では、2010年にCEOに着任したMark Bertolini (以下 ベルトリーニ)氏が従業員に対して無料のヨガと瞑想のクラスを提供し、その効果を測定した統計データをまとめて2012年に論文を出しました(後述します)。
 2015年までにエトナ社の全従業員の約1/4に当たる13,000人以上の従業員が、ヨガまたは瞑想のクラスのうち少なくとも1つを受講しました。瞑想やヨガのプログラムに参加した従業員たちからは、生産性の向上や、ストレスや痛みが軽減したと報告されたことから、ベルトリーニ氏はさらにエトナと保険契約をしている企業にも同様のクラスを販売し始めました。
 この記事ではエトナでの瞑想とヨガのプログラム導入の試みとその結果、マインドフルネスが全米のビジネス界へと波及していった経緯をご紹介します。

なぜベルトリーニ氏はマインドフルネスに関心を持ったのか?

 2010年にベルトリーニ氏がエトナのCEOに就任した当時と比較して、5年後の2015年にはエトナの株価は3倍に上昇し、年間売上高は約580億ドル、2350万人以上の顧客を抱える会社へと成長しました。2016年12月期決算には、年商1775億2600万ドル (1ドル100円換算で17兆7526億円)で前年比15.8%増、純利益は53億1700万ドルで1.5%増でした。その後2018年に全米大手ドラッグストアチェーンCSVファーマシーと合併 (買収とも言われています)し全米ヘルスケア部門で最大手となりました。

エトナCEO Mark Bertolini
(Source : Wikipedia)

 そもそもベルトリーニ氏はなぜマインドフルネスに興味を持ったのでしょうか?
 エトナCEOに就任する以前の2004年2月18日、彼はスキー中の事故で谷底を30フィート(約9 m)も滑落し、生死を彷徨った末に生還しました。ICUに運ばれた時には彼は自分で動くことができず、首の脊椎の5つが骨折、左腕の神経の断裂も見られました。4回もの手術を受けて退院したのち、事故から1ヶ月も経たないうちに松葉杖で歩きながら仕事に復帰しました。
 かつての彼は毎朝欠かさずランニングをし精力的に仕事もこなすハードワーカーでしたが、事故の後の左腕は不自由なままで痛みもひどく、以前のように一日中集中して働くことができず、痛みを抑える治療を続けていました。種々の鎮痛剤を試しましたが左腕の痛みは改善せず、事故から約一年後、彼はヨガなどの代替療法も始めることにしました。
 毎日のヨガの継続に効果を感じた彼は、次にヨガの叡智や歴史に興味を持ち、さらにマインドフルネス瞑想も始めました。ベルトリーニ氏は瞑想によって難しい思考や感情がコントロールしやすくなることに気づきました。

 “Meditation is not about thinking about nothing,” he said. “It’s about accepting what you think, giving reverence to it and letting it go. It’s losing the attachment to it. Same thing with pain.”

 「瞑想は何も考えないことではありません。瞑想は、あなたの考えを受け入れ、敬意を払い、手放すことです。痛みも同様で自分の考えへの執着がなくなります」

ベルトリーニ氏の発言 “At Aetna, a C.E.O.’s Management by Mantra

 ヨガと瞑想の継続によってベルトリーニ氏は新たな活力を得て、仕事に復帰することができました。そしてスキー事故での瀕死の状態から完全復活することができた自身の体験から、ヨガや瞑想がエトナ社の従業員や顧客にも良い効果をもたらすのではないか?と考えました。

エトナ社従業員へ無料のヨガと瞑想クラスを提供

そこで、彼が2010年に同社のCEOに着任したのを機に、エトナ社にマインドフルネスを導入し、社を彼のマインドフルネスの大規模実験室として使うことにしました。

 まず最初は経営陣とのミーティングで簡単な瞑想を導入しました。経営陣の反応は様々で、びっくりする人もいれば感謝をする人もいました。
 次にエトナ社の最高医療責任者であったロニー・ライスマン博士に連絡を取り、従業員にヨガとマインドフルネスのクラスを提供することを提案しました。ライスマン博士はベルトリーニ氏の回復にマインドフルネスが大きく貢献したことは認識していましたが、全従業員にそれらを強制することは乗り気ではありませんでした。
 そこでベルトリーニ氏は客観的にマインドフルネスの効果を数値化するために、不安の一般的な指標である心拍数の変動と副腎皮質ホルモンの一種 コルチゾールレベルを経時的に測定・記録し労働者のストレスレベルを測ること、代替治療の有効性に関する研究を行うデューク大学の統合医学プログラムと共同研究をすることを提案しました。

カバット・ジン氏の著書
邦訳本もあります。Source : Amazon

 カリキュラム開発のうち、ヨガに関しては呼吸法と穏やかなポーズを含むヨガの形式を提唱するアメリカのViniyoga Institute に協力を求めました。瞑想プログラムを開発には、フロリダ州ベロビーチに拠点を置くeMindful社 に着目しました。eMindful社では、分子生物学者で禅の実践者でもあり、マサチューセッツ大学にストレス低減センター(マインドフルネスセンター)を立ち上げたジョン・カバット・ジンの研究成果を元にした瞑想プログラムを提供しています。

 ベルトリーニ氏の実験的プログラムが始まると、239人の従業員が受講を希望しました。そのうちの 1/3はViniyogaを実践し、1/3はマインドフルネスクラスを受講し、残りの1/3は何もしないコントロールグループとして評価されました。
 プログラムの開始から3か月経った後にデータ分析が行われ、その結果に幹部たちは驚かされました。


エトナ社でのマインドフルネス導入による効果

 ヨガまたはマインドフルネスいずれかプログラムを受けた従業員は、ストレスや睡眠の質が改善したと報告しました。これらの自覚症状は主観的なものであり必ずしも信頼できるとは限りませんが、客観的なストレスレベル評価の指標となる心拍数 (参考文献;WINフロンティア株式会社『心拍変動と心拍数を組み合わせたストレス評価に関する検討』)とコルチゾールレベルの両方の測定値からも、ストレスが有意に減少していることが明らかとなりました。このように複数の生物統計学的データの分析結果から、マインドフルネスがストレスレベル、睡眠の質、自律神経のバランスに良い影響を与えることが確認され、論文として発表されました。(”Effective and viable mind-body stress reduction in the workplace: A randomized controlled trial.” 2012, Journal of Occupational Health Psychology)

 またこの結果を受けてエトナではさらにプログラムの受講対象を拡張しました。
 2015年現在では、全従業員50,000人の約 1/4にあたる13,000人以上が少なくとも1つのクラスに参加しており、未受講の従業員と比較して平均してストレスレベルが28%減少、20%で睡眠の質が改善、19%の痛みの軽減がみられました。
 さらに、1週間あたり平均62分の生産性の向上が得られ (これは、従業員一人一年間あたり3,000ドルもの価値があると推定)、マインドフルネスが従業員の心身の健康のみならず、結果的に仕事にもよい効果をもたらすことが分かりました。

 さらにベルトリーニ氏は2012年のエトナ社の財務実績を検証したところ、従業員1人あたりの年間医療費請求額が7.3%減少し、全体で約900万ドルの節約となったことが分かりました。
 以上の結果を受けてベルトリーニ氏は、「同時に減量プログラムや新しい健康診断の導入など他の健康への取り組みもしており、全てがマインドフルネスのみの成果とは考えていないが、心身の健康、仕事の生産性向上、医療費の減少に少なくともマインドフルネスが一役買ったと考えられる」と述べています。


マインドフルネスの意思決定への影響

 2015年1月、ベルトリーニ氏は従業員でいっぱいのホテルの宴会場でステージ上に座って、エトナの最低賃金を時給$ 12から$ 16に引き上げると発表 (WSJ, 2015)。
 「CEOが従業員をより健康にすることができれば、私たちはより健康な会社とより健康な世界を作ることができます」と語り周囲を驚かせました。

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 彼はフランスの経済学者トマ・ピケティ著の不平等に関する論文「21世紀の資本」を読んだ後、すぐに最低賃金を上げることを決定しました。
 しかしベルトリーニ氏自身は、「ヨガと瞑想の経験がなければ、自分の衝動に基づいて行動できなかったかもしれない」と述べました。


“It’s made me question what I do and how I look at the world,” he said. “It’s made me consider my influence and how I treat people.”

「私は何をするのか?私が世界をどのように見ているのか?について考えさせられました。そして私は自分の影響力と私自身が人々をどのように扱うかについて考えました。」

「21世紀の資本」を読んだ後のベルトリーニ氏の発言 “At Aetna, a C.E.O.’s Management by Mantra

 最低賃金を引き上げることは、単純に考えれば会社全体の売上高を減らすことに直結します。しかしベルトリーニ氏は個人的な癒しの旅として、彼の会社の5万人近くの従業員と何千万人もの顧客の心身の健康を改善することを優先・選択したのです。
 その結果、エトナ社に続いて大手スーパーのウォルマート、T.J.マックスやマーシャルなどの小売業者も同様に、最低賃金の引き上げを始めました。


エトナから全米へ、そしてビジネス界全体への影響

 エトナは、ビジネスの世界に静かに広がっているマインドフルネス流行の先駆者の一つです。他社での例として、スティーブ・ジョブスが瞑想を愛していたことは有名ですし、Googleでは従業員向けに感情的知能コースを提供しています。アメリカの大手食品会社 General Millsには、全てのオフィスビル内に瞑想室があります。
 そして、ゴールドマン・サックスやブラックロック等硬いイメージのあるウォールストリート企業でも、職場内での瞑想を始めています。

元記事の著者 DABID GELLES氏の著書 (2015) 
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 これらのビジネスの場でのマインドフルネスの採用は、アメリカ全体のマインドフルネスへの関心の高まりと一致しています。国立衛生研究所 (NIH) によると、10年前の2倍の数の2100万人以上の人々が2015年現在ヨガを実践し、瞑想を実践している人もほぼ同数いると言われています。

 しかし、瞑想とヨガを職場で行うことが適切であると全ての人が信じているわけではありません。
 ハーバードビジネスレビューの最近の記事では「マインドフルネスはビジネスの世界でカルトに近づいている」と述べられ、瞑想的な傾向がオフィスで裏目に出る可能性があることを指摘しています。記事を書いた デビッド・ブレンデル氏は「ストレスは批判的思考に従事するための有用な促進要素である可能性がある」と述べています。
 また、瞑想の潜在的な負の副作用を研究している、ブラウン大学の精神医学・人間行動学教授 ウィロビー・ブリトン氏は「代替医療行為、特に瞑想に対する世間の熱意は科学的研究を上回っています」と危惧しています。

 「全体へ実践するのは時期尚早です。」 ベルトリーニ氏は批判的な意見も聞き理解しており、従業員にヨガや瞑想を強制しないようにしています。

 エトナ社では従来の顧客数や株価による企業評価ではなく、「全体的な幸福度を改善することを目的」としています。工場労働者向けのヨガセッションから幹部向けのガイド付き瞑想まで様々なプログラムによって、エトナでは従業員がより「今ここ」に集中できるようになり、無謀な決断を下す傾向を減らし、お互いが一緒に働きやすい人々になることを目指しています。


おわりに

 以前の記事『マインドフルネス瞑想をやってはいけない人たち:3つの層』にも書かれているように、全ての人にマインドフルネスが良い効果をもたらすわけではない、ということはベルトリーニ氏も認識し公言しています。上述のハーバードビジネスレビューの記事でデビッド・ブレンデル氏が述べていたような、ストレスがかかった状態の方が良いパフォーマンスを出せるタイプの方は、勤務時間内にマインドフルネスを行うと逆に仕事が捗らないということもあるかと思います。「マインドフルネスがカルトに近付いているかどうか?」という問いについて個人的には、合う人合わない人、好きな人毛嫌いする人、様々な人がいる組織の中でトップが「これはとてもいいから全員やるべきだ」とマインドフルネスを強制的に導入・義務化した場合にはそれはカルト的になりうると感じます。
 その点、ベルトリーニ氏のやり方、社員に無料で提供して個々人が自由に選択できる、勤務時間内にできる、というのは現時点での「企業でのマインドフルネス導入」の理想形に近いと思いました。
 また、勤務時間内にヨガや瞑想を行うと逆に仕事が捗らなくなってしまう方も、行う時間帯を変えてみる、例えば家でのリラックスタイムに試してみる、やり方を変えてみる、などの検討の余地はあるかもしれません。

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 以前ご紹介した脳波計museを試してみるのも良いですし、Apple Watchなどのスマートウォッチでも心拍などの計測・記録ができます。また上述の心拍数でストレス評価が可能であるという文献に書いてあったような、スマホのカメラレンズに指を当てて一分程度心拍を測定することで、ストレスレベルを手軽に測れる無料アプリなどもあります。手始めにそれらを使ってヨガや瞑想の前後でストレスレベルや自律神経のバランスなどを測って記録することで、ご自身の傾向などを掴んでみるとよいかもしれません。
 実際に私もいくつかのアプリをダウンロードして使ってみましたが、アプリに付属した呼吸法をやる前後に測定してみると「ストレスレベルが下がった」と診断されたりして、面白いなぁと感じました。こういった気軽に使える無料のアプリなどを使いつつ、瞑想やヨガの種類、行う時間帯など色々試してみると、ご自身に合ったマインドフルネスのやり方が見えてくるかもしれません。

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ABOUTこの記事をかいた人

ライター。 生物学の博士号を取得後、博士研究員・教員として教育研究に10年以上従事。9割以上が男性の業界で女性として働く難しさを感じつつ紆余曲折を経て、2012年頃から小島美佳さんからシータヒーリングやマインドフルネスを学ぶ。 現在は心理学や精神世界のことなど様々な視点も学ぶことで、本職の生物学の理解もより深めることができないか模索中。 適応障害で心療内科に通院しつつ、自身を使ってマインドフルネスの効果を調べている瞑想歴1-2年の初心者です。